自動者業界のパラダイムシフトが目に見える形で本格化してきた。過去の歴史を振り返ると、破壊的イノベーションというのは初期段階ではまったく動きがないように見えるが、ある瞬間から突如として産業全体が一気に変化する。自動車業界は、とうとうそのフェーズに入った可能性が高い。（加谷 珪一：経済評論家）

業界が猛烈に動き始めた

　クリーンディーゼルなど、独自の内燃機関技術をウリにしてきたマツダが、初の量産型電気自動車（EV）「MX-30（EVモデル）」の国内販売を開始した。同モデルは2020年9月に欧州で先行販売していたが、日本でも脱炭素化が急ピッチで進む可能性が高まってきたことから市場投入を決断した。

　日本メーカーとしては珍しくマツダは欧州市場に強く、世界販売台数の2割を欧州が占める。ところが欧州は世界でもっとも環境規制が厳しく、想像を超えるペースでEV化が進んでいる。特にEV化に積極的なノルウェーの場合、新車販売の50％以上がすでにEVとなっており、12月単月では何と67％がピュアEVだった。少なくとも欧州においては「今後、EV化が進む」のではなく「すでに、EV化が相当程度、進んでいる」という状況であり、内燃機関を搭載したモデルは急速に競争力を失いつつある（極寒のノルウェーでもピュアEVが急拡大しているという現実は注目に値する）。

　マツダは、主戦場の1つである欧州市場において、自社が得意とする内燃機関の技術を生かせないというジレンマに直面しており、戦略の転換を迫られている。同社は2030年までに全車種を電動化するロードマップを掲げているが、EVはわずか5％で、残りはHV（ハイブリッド）などだった。マツダにとって欧州市場は生命線の1つであり、この目標は大幅に修正せざるを得ないだろう。