「メンタルヘルス」の不調を訴える従業員が増加している昨今。オンとオフのメリハリをつけにくい在宅勤務が普及したことで、企業はより一層のメンタルヘルス対策が求められるようになった。「メンタルヘルス」は、従業員のエンゲージメントだけでなく、職場の生産性低下や経営リスクマネジメントにも影響をおよぼす。本記事では、職場での「メンタルヘルス」ケアの取り組み方法や不調者が出た際の対応の仕方などを紹介する。

「メンタルヘルス」とは？ 定義やメリットを紹介

　メンタルヘルスとは、「心（精神面）の健康」のことである。仕事について悩みやストレスを感じている人の増加によって、働く人のメンタルヘルスが重要視されている。また、厚生労働省によると、メンタルヘルス不調には精神的な疾患のみでなく、「悩みや不安を抱えている状態」も含まれている。

　なお、同省では、国・事業者・従業員などの関係者が一体となって従業員の安全と健康を守り、労働災害防止対策に取り組むことができるよう「第 12 次労働災害防止計画」を策定。安全衛生水準の向上に努めることを求めている。

　職場において、従業員のメンタルヘルスが良好というのは、本人が高いパフォーマンスを発揮できている状態だ。ストレスが増えるとメンタルヘルスは低下し、メンタルヘルスに不調を抱えた従業員がいる状況では、企業の成長や発展は難しい。従業員のメンタルヘルス不調を防ぐための取り組み「メンタルヘルスケア」を行うことは企業にとっても、重要課題のひとつなのだ。これが、メンタルヘルスが重要視されている「背景」である。

●「メンタルヘルス」対策のメリット・デメリット

・従業員の生産性やモチベーション
　メンタルヘルスケアの一環として職場環境の改善を行うことは、従業員の労働生活の質を高めることにつながり、従業員のモチベーションの向上も期待できる。これは、メンタルヘルス不調の有無にかかわらず、すべての企業・従業員に対して行うことで、効果を発揮する。

・経営リスクマネジメント
　メンタルヘルス不調があると、集中力・注意力が低下し、トラブルにつながる可能性があり、本人だけでなく顧客や同僚などの周囲の人に影響する場合もある。メンタルヘルス不調者への企業の対応が不適切で、該当の従業員の状態を悪化させてしまうと、最悪の場合、労災請求や民事訴訟につながる場合もありえる。実際、厚労省の調査では、労災請求数・決定数・請求数は増加傾向にあるという。

　労災補償の支給や訴訟費用、賠償費用のほかにも、傷病手当金、欠員補充費用などでコストアップしてしまううえに、企業が心の健康を守る「安全配慮義務」への不備から、社会的イメージダウンも考えられる。メンタルヘルス不調の発生・悪化防止が、企業のコスト負担を低減し、ブランドイメージ低下を防ぐといった経営上のリスク回避につながる。

●「メンタルヘルス」不調を予防するストレスチェック制度

　2015年、「労働安全衛生法」にもとづき「ストレスチェック制度」が施行された。「ストレスチェック」とは、医師や保健師などによる従業員の心理的負担の程度を把握するための検査を指す。社員50名以上の事業所では年1回の実施が義務、50人未満の事業所では努力義務となっている。結果は本人に通知され、「高ストレス状態にある」と判断された場合は、本人の希望によって医師による面接指導が行われる。

　なお、メンタルヘルス不調の予防と活気ある職場づくりに必要な知識と対処方法を習得するために、「メンタルヘルス・マネジメント検定」も実施されている。内容によって3種類のコースがある。

1種：人事労務管理スタッフや経営幹部が対象
2種：管理監督者（管理職）を対象とする
3種：一般社員が対象

　職種に応じて必要な知識を体系的に習得できる内容で、社員全員に合格を義務づけている企業や、受験を推奨している企業もある。