サウジアラビア政府が公開した、石油施設を攻撃した兵器の残骸（写真：ロイター/アフロ）
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（北村 淳：軍事社会学者）

　先月（9月14日）、イエメンの反政府武装組織「フーシ派」（アメリカなどはイランによるものと考えている）が長距離巡航ミサイルと無人航空機（UAV：Unmanned Aerial Vehicle）を用いてサウジアラビアの石油施設を攻撃した。その詳細が明らかになるにつれ、かねてより懸念されていた自爆攻撃をはじめとするUAVによる攻撃の脅威が高まっている現実が再認識されている。

攻撃された石油施設があるサウジアラビアの都市、ダーランの位置（Googleマップ）
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巡航ミサイルと新鋭自爆型UAVが攻撃

　石油施設攻撃直後には、10機以上のUAVによる自爆攻撃と考えられたが、やがて長距離巡航ミサイルと自爆型UAVによる、より高度な攻撃であることが判明した。サウジアラビア当局は、攻撃を受けた現場の残骸を公表するとともに、今回の攻撃は7基のクッズ-1長距離巡航ミサイルと18機の自爆型UAVによるものであったことを明らかにした。

　クッズ-1巡航ミサイルは、2019年7月にフーシ派が保有していることを公表した新鋭ミサイルである。フーシ派は自らが開発した巡航ミサイルであると主張しているが、イランが開発したものと考えられている。