2019年2月27日に開催された「日本における『働きがいのある会社』ランキング表彰式」。「働きがいのある会社」を作るために必要なこととは。
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　昨今の働き方改革ブームによって、多くの企業で就業環境や労働条件などの改善に向けたさまざまな取り組みが行われている。

　だが、それら働き方改革の成果に、社員は十分に満足しているといえるのだろうか。働き方改革は、社員一人ひとりの「働きがい」につながっているのだろうか。

　一方で、「働きがい」向上に取り組んでいる企業は、そうでない企業と何が違うのか。そもそも、向上すべき「働きがい」とはどのようなものなのか。

　2019年2月27日に開催された、「日本における『働きがいのある会社』ランキング表彰式」で紹介された受賞企業の取り組み、また調査結果などから考えてみたい。

働き方改革は「苦役からの解放」？

　本調査の主催者である働きがいのある会社研究所（GPTWジャパン）は、「働きがい」を従業員の視点とマネジメント（会社）側の視点で、それぞれ定義している。前者は、「従業員が会社や経営者、管理者を信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感を持てる会社」。後者は「『信頼』に満ちた環境で、ひとつのチームや家族のように働きながら、個人の能力を最大に発揮して、組織目標を達成できる職場」というものだ。

「働きがい」の調査は、世界約60カ国で行われており、評価基準は世界各国で共通だ。そのため、その結果から国ごとの特徴を比較できるようになっている。日本では、2007年から調査を開始し、13回目の今回、2019年は480企業が参加した。