このほか、ウェブブラウザー「Safari」と、iPhoneの指紋認証機能「Touch ID」を連動させ、対応するショッピングサイトで電子決済サービス「Apple Pay」を利用できるようにする。

 アップルはこうした「還流」や「連係」といった手法で、同社の製品の相乗効果を狙い、顧客の囲い込みを図りたい考えだ。そしてこの戦略は、スマートフォン、パソコン、タブレットの販売がいずれも落ち込んでいることが背景にあると指摘されている。

パソコン市場は今年も低迷

 例えば今年1～3月期のiPhoneの販売台数は1年前から16％減の5119万台となり、売上高は同18％減の328億5700万ドルだった。

 金額ベースでこれに次いだのはMacで、その販売台数は同12％減の403万台、売上高は同9％減の51億700万ドル。またiPadは販売台数が同19％減の1025万台、売上高は同19％減の44億1300万ドルと、いずれも前年実績を下回っている。

 このうちパソコンについては市場全体で低迷が続いている。米ガートナーによると、昨年1年間の世界パソコン出荷台数は前年から8.0％減の2億8870万台となり、4年連続で前年実績を下回った。

 また別の調査会社、米IDCは先週公表したリポートで、今年のパソコン世界出荷台数が2億5560万台にとどまり、前年実績から7.3％減少すると予測している。

 IDCは先に公表したリポートで、今年の出荷台数が同5.4％減少すると予測していたが、これを下方修正。1～3月期の落ち込み幅が事前予測より大きかったことに加え、各国の通貨安、物価下落、政治不安といったマイナス要因がその理由だと分析している。

 なおガートナーは昨年1年間のメーカー別パソコン出荷台数についても報告している。これによると、中国レノボ・グループ（市場シェア19.8％）が前年に続き首位となり、これに米HP（同18.2％）が次いだ。

 このあと米デル（同13.6％）、台湾エイスース（同7.3％）、アップル（同7.2％）、台湾エイサー（7.0％）と続いた。