一見、気が遠くなるほどの教育費用ですが、合理的に考えてニーズがあるので、状況が大きく変わることはあまりないでしょう。ただし、せっかくの機会を一部のお金持ちだけのものにすることはありません。

　お金が十分でなくて、大きなリスクも取れない中での選択ですので、「こうすれば必ずうまくいく」といった必勝法がないのはご理解ください。でも、扉はすべての人に開いていて、希望の糸を手繰り寄せることはできます。

　教育は投資ですから、教育を信じていない人はやめておいた方がいいです。「大学で学んだことなど仕事で役に立たない」「海外に行っても何も感じるものがない」「英語はどうしても嫌い」ということであれば、違うことにエネルギーを使った方がよほど生産的です。

まずは、奨学金を探そう～国内と現地大学

　奨学金の出どころは、大きく分けると国内と現地大学の2つです。まず、国内は、国・地方公共団体、民間団体があります。内容はリンクにまとまっています。

　大まかに言えば、大学学部より大学院への留学の方が充実、特に修士、博士課程での研究分野（特に理系）は充実しています。

　例えば、文科省の大学院向け海外留学支援制度（長期）は年間100人の実績があり、枠が残っていることもあるようです。一部の奨学金は学費全額を提供というケースもありますが、多くの場合は年100万～300万円と費用の一部です。

　留学先大学も奨学金を提供しています。2つの種類があって、1つは優秀な人に対する奨学金（Merit Scholarshipと言います）と、2つ目が金銭的な補助（Financial Aidと言います）です。

　後者は日本にはない制度で、家庭の財務状況を見て、払える学費を計算して、差額を大学が補助するというものです。多くの米国人が利用しています。

　Merit Scholarshipは、優秀な学生を対象とするので全体の数％程度とあまり数は多くありません。Financial Aidは、ハーバード、MITなどトップ6校は留学生を差別せず、米国人と平等に補助を出します。