米アップルが16日に発売した新型アイパッド（iPad）をさっそく様々な専門家が分解し、その分析結果を公表した。

　その中の1社である米IHSアイサプライによると、新型アイパッドは前モデルのアイパッド2に比べて部品原価が上昇しているが、アップルは販売価格を据え置いており、コストの増加分を価格に転嫁していない。

性能向上で部品原価が上昇

米アップルの新しいiPad、日本などで発売

3月16日、日本でも新型iPadが発売された〔AFPBB News〕

　IHSアイサプライによると、LTE方式の高速通信サービスに対応した32GB版アイパッドの部品原価は364.35ドルで、これに製造コストが10.75ドルかかっている。

　同モデルの販売価格は729ドルのため、部品はその約50％を占めることになる。

　一方で、1年前に同価格で発売したアイパッド2（32GBモデル）の部品原価は335ドル。つまり、アイパッドの部品原価は約9％上昇したことになる。

　新型アイパッドは、高解像度化したディスプレイを備え、従来の第3世代（3G）通信に加えLTEにも対応し、バッテリーも大容量化している。こうした性能向上が部品原価を押し上げたとIHSアイサプライは分析している。

最も高い部品は高解像度のディスプレイ

　最も高い部品はディスプレイで、その推定原価は87ドル。次に高価なのはLTE通信チップで推定原価は41.50ドルだった。

　興味深いのはこれらの部品原価がどのモデルにおいても共通しているという点だ。新型アイパッドは、無線LAN（Wi-Fi）のみに対応したモデルが3種類あり、違いはストレージ容量のみで、16GB、32GB、64GBという構成。価格はそれぞれ499ドル、599ドル、699ドルと100ドルずつ上がっていく。