スマートフォン上のGeminiのアイコン（2025年10月27日撮影、写真：ロイター/アフロ）
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　2025年半ばから2026年にかけて、AIを巡る覇権争いは大きな転換点を迎えた。

　対話型AI「Chat（チャット）GPT」の爆発的普及により、長らく「追う立場」に甘んじてきた米グーグルが、盤石なインフラと組織刷新を武器にその勢いを取り戻している。

　一方、ChatGPTによる先行者利益を享受してきた米オープンAIは、急追するライバルの影に危機感を募らせ、守りの姿勢を鮮明にしている。

「Nano Banana」が変えた潮目

　潮目が変わったのは、2025年夏の終わりだった。

　グーグル社内で「Nano Banana（ナノ・バナナ）」と名付けられた超高速の画像生成ツールが、AI格付けプラットフォームで首位を獲得。

　これが起爆剤となり、同社のAIアプリ「Gemini（ジェミニ）」は同年9月に米アップルのアプリストア「App Store」で首位を奪取した。

　続いて11月に投入された最新モデル「Gemini 3」は、多くのベンチマークでChatGPTを凌駕。

　これに対し、オープンAIのサム・アルトマンCEO（最高経営責任者）は即座に社内で「コード・レッド（非常事態）」を発令した。

　同社は広告展開やAIエージェント、個人アシスタント「Pulse（パルス）」といった新規プロジェクトを一時凍結し、ChatGPTの品質改善という「原点」にリソースを集中させる異例の措置を講じた。

　2026年1月12日には、アップルが音声アシスタント「Siri（シリ）」の刷新にGeminiの採用を正式決定したと発表。

　この巨大な信任票により、グーグル（アルファベット）の時価総額は一時4兆ドル（約630兆円）を突破し、市場の期待感は最高潮に達している。