背景に計算資源の争奪戦

　この動きは、AI開発競争の舞台が、計算資源の確保という総力戦に移っていることを浮き彫りにした。アルトマンCEOはかねて「計算能力の確保が最も困難だ」と語っており、この数カ月、矢継ぎ早に手を打ってきた。

　9月下旬には、エヌビディアから最大1000億ドル（約15兆円）の投資を受け、10ギガワット規模の計算基盤を整備する計画を発表。

　これに先立ち、ソフトバンクグループや米オラクルとは、総額5000億ドル（約75兆円）規模の巨大AIインフラ計画「スターゲート」を推進している。

　オラクルとは単独で、今後5年で3000億ドル（約45兆円）規模のクラウド契約も結んだ。

　今回AMDと結んだ6ギガワットと合わせると、オープンAIが関与を表明した計算基盤の規模は20ギガワットを優に超える。

　これは、特定のパートナーへの依存を避け、あらゆる手段を講じて次世代AI「AI超知能（AI Superintelligence）」の実現に必要なインフラを確保しようとする強い意志の表れだ。

「循環取引」にAIバブルの懸念も

　しかし、この熱狂の陰で市場の懸念もくすぶる。

　特に、エヌビディアとの提携に代表される、供給元が顧客に投資し、その資金が製品購入費として還流する「循環取引」の構造を危ぶむ声は根強い。

　米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）や英フィナンシャル・タイムズ（FT）は、こうした取引がAIインフラへの過剰投資を招き、「AIバブル」を形成するリスクを指摘している。

　オープンAIは依然として赤字経営が続いている。公表されているだけで総額1兆ドル（約150兆円）を超える投資計画の資金を同社がどう賄うのか、その具体策は不透明なままだ。

　この天文学的ともいえる投資規模で整備されるインフラは、数百万世帯分に匹敵する莫大な電力も消費する。

　持続可能な資金調達モデルの構築と、エネルギー問題への対応は、AIの未来を左右する大きな課題としてのしかかる。

　オープンAIとAMDの提携は、AI半導体市場の競争を促す可能性がある一方、AI開発を主導する企業と半導体メーカーが相互に依存し合う新たな経済圏の誕生を印象付けた。

　技術開発競争は、それを支える供給網と金融の巧みな設計が問われる、より複雑な段階へと突入したようだ。