米コンサルティング大手のベイン・アンド・カンパニーがこのほど公表したリポートによると、昨今の生成AI(人工知能)ブームが世界的な半導体不足を引き起こす可能性がある。
大規模な半導体不足は、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)時に起こった。このときは、比較的短期的な影響にとどまったが、AIブームは今後何年も続くとみられ、半導体サプライチェーン(供給網)における次の大きな脅威に備える必要があるとしている。
要因はGPUと消費者向けAI機器への需要増
現在、GPU(画像処理半導体)の需要が急増しており、テクノロジー大手は主に米エヌビディア(NVIDIA)からこの半導体を競って購入している。GPUはデータセンターのサーバーに収容されており、米オープンAIの「Chat(チャット)GPT」などのアプリケーションを支える巨大なAIモデルの訓練と推論に不可欠である。
一方、米クアルコム(Qualcomm)のような半導体メーカーの製品はスマートフォンやパソコンに搭載される。こちらは、クラウド経由ではなく、デバイス上で直接AIアプリケーションを実行できる半導体である。
ベイン・アンド・カンパニーは、GPUとこれら消費者向け機器への需要増といった2つのトレンドに加え、地政学的緊張が次の半導体不足を引き起こす可能性があると指摘する。
データセンター向け半導体需要
大手のクラウドサービスプロバイダーは、AIとアクセラレーテッドコンピューティングへの投資を行っており、2024年は設備投資額を前年比で36%増やすと予想されている。大規模言語モデル(LLM)の機能がテキスト、画像、音声といった複数のデータタイプの同時処理能力を拡大するなか、GPUの需要は今後も増加するとベイン・アンド・カンパニーはみている。