日本製品の不買運動では多くの日本企業が打撃を受けた（写真：YONHAP NEWS/アフロ）
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（羽田 真代：在韓ビジネスライター）

　日本でも報道されている通り、現在、韓国では“第2次ポケモンパンブーム”が起こっている。2022年2月24日に、韓国の製菓・製パン会社「SPCサンリプ（SAMLIP）」からポケモンパンが再び販売されたことがきっかけだ。

　ポケモンパンは20代・30代の若者を中心に人気を博しており、販売早々に、手に入りにくい商品の一つに数えられるまでになった。「BTS（防弾少年団）」などの有名芸能人が「もっと販売してほしい」とSNSに投稿したことも影響し、小売店では品切れが続出している。

　彼らの目的はパンではなく、パンに同封されている159種類のポケモンシールだ。そのため、中古インターネット取引サイトでは、ポケモンシールが高額で取引されている。

　韓国で初めてポケモンパンが販売されたのは1998年にさかのぼる。当時も月平均で500万個を売り上げるなど、小学生を中心に大人気となった。ポケモンパンは2007年に製造が中止されているから、今回の販売は15年ぶりである。

　15年の間にかつての小学生たちは成人し、大人買いできる年齢になったことも、第2次ポケモンパンブームが起こった要因の一つだろう。

　再び販売されたポケモンパンは7種類あり、これらパンはSPCサンリプの生産量の約40％を占めているという。

　このブームにあやかろうと、コンビニのCUはポケモンのホログラムシールが同封された「ポケモンチーズホットドッグ」の予約販売に乗り出した。ロッテマート系列のトイザらスでも、シールを同封させた「ポケットモンスタースナック3種」の販売を開始している。

　ポケモンパンがブームになっているうちは、これらも飛ぶように売れることだろう。