全世界的にインフレ懸念が急速に高まっている。コロナ後の景気回復を見据えた一時的な動きという見方が一般的だが、一方で、インフレが構造的な要因であることを示す情報もたくさんある。客観的に見てインフレになりやすい条件が揃っているのは間違いなく、相応の警戒が必要だろう。（加谷 珪一：経済評論家）

当初からインフレになる可能性は高かった

　米労働省が2021年6月10日に発表した5月の消費者物価指数は、前年同月比でなんと5.0％の上昇となった。米国では3月以降、2％を上回る上昇が続いているが、5％というのは13年ぶりの水準である。米国ではワクチン接種が順調に進んでおり、企業はコロナ後の景気回復を見据え先行投資を強化している。需要に供給が追いつかず、何もかもが値上がりしている状況だ。

　筆者はコロナ危機発生当初から、近い将来、インフレが発生する可能性が高いと繰り返し主張してきたので、今回の事態についてまったく驚きはない。2020年前半は各国がロックダウンを繰り返し、株価も暴落するという状況だったこともあり、世の中の大半が「今後は長期にわたってデフレの嵐になる」という見立てだった。インフレの可能性を指摘する専門家は驚くほど少なく、インフレの可能性に言及するとネットなどでは「コイツは頭がおかしいのか？」などと誹謗中傷されたりもした。

　だが、マクロ経済の原理原則から冷静に事態を分析すれば、コロナ危機がインフレを引き起こす可能性が高いというのは至極当然の結論であり、実際、世界経済は理論通りに推移している。