全仏オープンを棄権した大坂なおみ選手（写真：AP/アフロ）
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　大坂なおみ選手は、5月27日、全仏オープンで最初の試合に勝利した後の記者会見をキャンセルした。主催者側は、行動規範に抵触するとして1万5000ドルの罰金を科した。さらに、四大大会（全豪、全仏、ウィンブルドン、全米）の主催者は、違反を繰り返せば、全仏オープンでの失格または四大大会の出場停止もありうるとのレターを共同で発送した。その後、大坂選手は6月1日に、自身がうつ病であることを明かし、全仏オープンを棄権している。

　この一連の騒動において、他のプロテニスプレーヤーだけでなく、米国の政治の中枢、ワシントンDCでも注目を集めている。バイデン大統領が推し進める大型財政出動プランがテーゼとしている「人に優しくすべき」という昨今の流れに反していると見ているからだ。後述するが、この件については米民主党のプログレッシブ（急進派）であるオカシオコルテス下院議員やBLM（ブラック・ライブズ・マター）が敏感に反応している。

　また、プロスポーツを産業の一つと位置付けてきた米メディアだけでなく、その方向を是としてきた欧州のメディアも、プロスポーツ選手のメンタルヘルスに対する問題提起という論調を出し始めた。

　ジョージ・フロイド氏の殺人事件から1年、BLMやアジア系市民に対するヘイトなど、米国の人種差別問題は拡がりを見せている。それが、プロスポーツ選手の精神的プレッシャーという問題に飛び火しつつある。しかも、スポーツ選手全般ではなく、人種的な差別を受けやすいスポーツ選手をどう守るか、という視点である。