米国や日本から部品を調達できないのに、ファーウェイはどのようにして最新モデルを出荷しているのだろうか。

部品の多くが中国製に置き換わった

 当初、米国の禁輸措置でもっとも大きな影響を受けるのはスマホの基本ソフト(OS)だと言われていた。iPhone以外のスマホには、たいていアンドロイドという基本ソフトが入っている。これは米グーグルが中心となって開発した製品なので、もしも“米国製製品”と認定されて供給を受けられないとスマホはただの箱になってしまう。これがファーウェイにとっては致命的とされた。

 ところがファーウェイの最新製品にはそのアンドロイドが搭載されている。アンドロイドは確かに米グーグルが中心となって開発したが、基本的にオープンソースとなっており、米国製という扱いにはならないため、ファーウェイは引き続きアンドロイドを搭載できた。

 しかもファーウェイは、こうした事態に備え、以前から独自OSの開発を進めていたと言われる。最悪、アンドロイドが搭載できなかった場合でも、自社製OSを搭載した製品を出荷した可能性が高い。

 もっとも、搭載できるのはアンドロイドのみであって、電子メールの「Gメール」やアプリを配信する「グーグルプレイ」といったグーグル製のアプリやサービスは使用できない。だが中国国内では、もともとグーグルのサービスが禁止されているので、アプリが搭載されないことが影響するのは輸出分だけになる。

 ではスマホのハードウェアについてはどのように製造したのだろうか。

 米紙が調査会社などの協力を得てファーウェイ製のスマホの部品構成を調べたところ、かつて米国製だった部品の多くは、中国製に置き換わっており、一部の部品にはオランダメーカーや日本メーカーの製品が使われているという。