消費サービスと消費者の行動は、どこまで変わっていくのだろうか。
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（三矢 正浩：博報堂生活総合研究所・上席研究員）

　私の在籍している博報堂生活総合研究所は、1981年の設立から現在に至るまで、「生活者発想」に基づいて生活者の行動や意識、価値観とその変化をみつめ、さまざまな研究活動を行っています。

　前回に引き続き、世の中で生じている事象に対して、研究所に蓄積された研究成果やそれらに基づく独自の視点により考察を加えてまいります。読者の皆様にとって、発想や視野を広げるひとつのきっかけ・刺激となれば幸いです。

話題の消費サービス、浸透状況は？

　夏休みシーズンもそろそろ終わりを迎えつつあります。この時期、多くの親たちを悩ませるのが子どもの自由研究。筆者の立ち寄った書店では店頭近くに「自由研究コーナー」が設けられ、参考書籍や実験キットなどを手に取りながらあれこれ思案する人たちの姿が。

　加えて近年では、フリマアプリなどを使った個人間取引でも自由研究用の材料として、ちょっと意外なものが売り買いされていると話題となりました。ためしにフリマアプリを起動して「自由研究」と検索をかけてみると、図工用の素材という名目で、トイレットペーパーの芯やペットボトルキャップ、貝殻、古新聞などなど・・・さまざまな「商品」の写真が出てきます。自由研究ひとつとっても、自分が子どもの頃には考えられなかった消費のかたちが実現していることを改めて実感させられます。

　また上述の個人間取引のみならず、シェアやサブスクリプション（以下、サブスク）など、新しいタイプの消費サービスが次々に登場しています。これにより、商品は新品のみならず中古や新古品を買えたり、買う相手も店舗だけでなく個人からだったり、さらには商品を買わなくとも借りて使えるようになったり・・・消費をめぐる選択肢のバリエーションは実に豊富になりました。

　この変化の背景には、インターネットの発達とスマートフォンの浸透があることは言うまでもありません。先月のコラムでもお伝えしたように、生活総研が実施した｢消費1万人調査｣によれば、「平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの」の1位には「携帯電話・スマートフォン」が挙げられていました。

　平成のみならず、令和に入っても勢いを感じるこれらの新しい消費サービスですが、実際のところ、どのくらい生活者に浸透しているのでしょうか？