サウジアラビアの首都リヤドの鉄道駅（資料写真、出所：Wikipedia）

「イランが原油生産量を制限しなければ、大規模な増産に踏み切って原油価格を下げる」

 脅しにも近いこの言葉は、10月28日に開かれたOPECの専門家会合でサウジアラビアの代表が発したものである（11月5日付ロイター）。OPEC関係者が恐れていたサウジアラビアとイランの古くからの対立が再燃してしまったようである。

 4月のカタール・ドーハでの原油生産凍結協議は、サウジアラビアの強硬な姿勢が災いしてが不調に終わり、米WTI原油価格は8月上旬に1バレル＝40ドル割れした。この事態に危機感を抱いたサウジアラビアが「世界的な原油増産凍結を支持する」と態度を軟化させたことにより、ここ数カ月間、サウジアラビアとイランの間の緊張は沈静化していた。しかし、減産の具体的な内容を協議するやいなや、サウジアラビアの代表は「日量1100万バレル、場合によっては1200万バレルに増産して原油価格を下げる」とし、会合からも退席すると脅しをかけたという。

 サウジアラビアは2014年以降、過去最高水準となる日量1050～1070万バレルにまで原油生産量を引き上げてきた。さらに供給を増やせば、世界的な供給過剰状態が悪化するだけである。

 OPEC筋によるとサウジアラビアがキレたのは、イランに対して「自分たちは原油生産量を日量1070万バレルから1020万バレルに引き下げるから、イランも360～370万バレルで生産を凍結しろ」と提案したにもかかわらず、イランが「増産凍結の取り組みに従わない」との姿勢を崩さなかったからだと言われている。核疑惑による経済制裁が解除されたイランは一貫して「制裁前の水準」まで増産する（日量400万バレル）として、原油生産量の制限は免除されるべきと主張している。

 サウジアラビアの減産提案は一見建設的に思える。だが、サウジアラビアは国内の冷房需要を賄うために夏場は日量50万バレル程度増産し、超過需要がなくなる冬場に減産するのが通例だ。イランが「サウジアラビアはなんら妥協をしていない」として従来の主張を曲げなかったのもうなづける。