次ぎに多かったのはアップルのスマートフォン「アイフォーン(iPhone)」で6.4%。3位は「イランの抗議デモとインターネット」で5.3%だった。
2009年6月の大統領選の結果を巡る騒動で、ツイッターなどのSNSが市民や支持者の情報伝達ツールとして利用され、そのことが頻繁に報じられた。
そして4位はアップルのタブレット端末「アイパッド(iPad)」(4.6%)、5位は「中国とインターネット」(4.1%)。アップルの話題はその42%が製品の革新性や品質の高さを報じたものだった。
また27%は同社の熱狂的なファンに焦点を当てた報道。一方でアイフォーンの受信障害問題やアップルによる製品や技術の囲い込みといった同社に対するネガティブな報道は比較的少なかった。
ネガティブな報道も多いグーグルとフェイスブック
グーグルについて見てみると、同社にもポジティブなニュースが多く、その25%が検索サービスの利便性について報じたニュースだ。また20%は同社が開発を主導する基本ソフト(OS)「アンドロイド(Android)」搭載のスマートフォンに関するポジティブなニュースとなっている。
訴訟のニュースも多かったグーグル〔AFPBB News〕
ただアップルとは異なり、グーグルにはネガティブな話題も多い。中でも顕著だったのが、同社の急成長を懸念する報道。成長著しい同社は世界中の情報を1社に集めていると非難されており、その支配力を懸念するニュースが19%を占めた。
その一方で、他社のコンテンツを許可なく利用する同社の行為を非難する報道は少なく、2%にとどまった。
ミニブログサービスのツイッターについては、68%が情報伝達や人々を結び付けるツールとしての有用性を報じている。とりわけ、イランにおけるツイッターの役割を伝えたニュースが多かった。
一方で、140文字以内という短文の情報が無意味で自己中心的だとするネガティブな報道は4%にとどまっている。
フェイスブックについては、36%がネット上の社交の場としてコミュニケーションを促進していることを評価している。ただ約25%が同サービスのプライバシーに関するユーザーの不満や、そうした不満への同社の取り組みを伝えるニュースとなっている。

