フランス・パリのカフェ。ユーロ圏ではサービス価格の上昇が続いている（写真：アフロ）
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（唐鎌 大輔：みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト）

　前回の寄稿「利上げとマイナス金利脱却をブログで宣言したECB総裁が恐れていること」では、5月23日に公表され、市場で物議を醸したラガルド欧州中央銀行（ECB）総裁のブログを取り上げた。

　政策理事会の軽視にもつながる行為になぜ踏み切ったのか。その理由は定かではないが、ブログ直後に公表された域内の妥結賃金統計の動きなどを見る限り、雇用・賃金情勢の非連続的な変化を警戒した動きだったのではないかというのが筆者の仮説であった。

　この点、ユーロ圏の物価情勢の危うさを示す計数が5月末に公表されており、やはりこのような動きがECBの異例の挙動につながっているのではないかと思わずにはいられない。

　5月31日、ユーロスタットが公表したユーロ圏5月消費者物価指数（HICP）は前年比+8.1％と、過去2か月連続の同+7.4％から加速し、市場予想の中心（同+7.8％）を大きく上回った。統計開始以来、最大の伸び率である。エネルギー・食品・アルコール飲料・タバコ除くコアベースも同+3.5％から同+3.8％へ加速し、これも過去最大の伸び率だ。

【図表1】

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　項目別に見ればエネルギーが同+39.2％と引き続き非常に大きく伸びており、これだけで全体（+8.1％）に対して+3.7％ポイントの寄与度を持つ。

　だが、裏を返せば、もはや物価上昇の半分以上はエネルギー以外の項目に起因しているという話でもある（エネルギー除くHICPでも+4.4％であり、物価目標の倍以上の伸び率となる）。

　エネルギーを筆頭とする商品価格上昇は、年初来のユーロ安に絡んだ輸入物価上昇も相まって広範な財に及んでいる。

　例えば、エネルギー以外でコアベースから除外されている食品・アルコール飲料・タバコは同+7.5％とやはり過去最大の伸び率であり、この寄与度が+1.3％ポイントである。また、コアベース物価を構成する「エネルギー以外の鉱工業財」も同+4.2％と過去最大の伸び率で、全体に対する寄与度は+1.1％ポイントに及んでいる。

　米国同様、物価上昇の範囲が徐々に、しかし確実に拡大しており、一過性とは呼べない方向へ物価上昇の「質」が変容しているように見える。