合同軍事訓練「ジャンヌ・ダルク21」に参加した日米仏豪艦艇（写真：米海兵隊）
3枚の画像を見る

（北村 淳：軍事社会学者）

　アメリカ海軍内外の対中警戒派は10年以上も前より中国海洋戦力の強化状況に対して警鐘を鳴らしていた。しかし、オバマ政権下では予算を伴う積極的な対抗策が打ち出されることはなかった。

　ようやくトランプ政権下で米海軍力増強の方向性が打ち出されたものの、すでに時遅く、昨年（2020年）には米国防当局自身が、米海軍力が中国海洋戦力に追いつかれつつあり一部の戦力ではすでに追い越されてしまった状況を公に認めざるを得なくなってしまった。

　たしかに、「積極防衛戦略」を遂行するために構築され続けている中国の海洋戦力（海軍艦艇、航空戦力、各種長射程ミサイルなどを中心とする戦力）は、質・量ともに極めて強力となっている。積極防衛戦略とは、アメリカ海軍による中国沿海域への接近侵攻をできるだけ遠方海域で阻むことを主眼に据えた防衛戦略である（アメリカ軍などでは「A2/AD戦略（接近阻止・領域拒否）」と呼称している）。

　そのうえ、南シナ海では南沙諸島に7つもの人工島を建設して、前進海洋基地群を誕生させてしまっている。そのためアメリカ海軍が南シナ海や東シナ海において以前のように絶対的な軍事的優位を保つことは不可能になってしまった。