新型コロナウイルス感染症の影響により、今までテレワークを実施していなかった企業も導入を決定したり、中には半強制的にテレワークを始めたりしている。しかし、そのテレワーク導入によって、労働生産性を上昇させた会社と低下させた会社に二分されてしまったようだ。今回は、なぜテレワークがうまくいかないのか、その理由を探りたいと思う。

40％もの企業で労働生産性が低下

　先日、レノボ・ジャパン合同会社では、世界10ヵ国（日本、米国、ブラジル、メキシコ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、中国、インド）の企業・団体の従業員・職員2万262人を対象に、「在宅勤務時の生産性が、オフィスでの執務時に比べてどれくらい低くなったか」を調査した（※1）。

※1および出典　PR TIMES：レノボ・ジャパン合同会社「コロナ禍における働き方の変化と、在宅勤務へのテクノロジーの貢献に関する意識調査」

　その結果、日本では生産性が低下した企業は40％にものぼり、調査対称10ヵ国の平均13％を大きく上回った。これにより、日本の労働生産性の低さが指摘された。この、労働生産性低下の原因は、「同僚とのコミュニケーション不足」と「勤務先企業のテクノロジー投資不足」とされている。

　しかし、「オンラインだからコミュニケーション不足になった」、「会社がオンライン環境を整備しないから」という他者責任が根本的な原因なのだろうか。本当に、労働生産性低下の原因は他にないのだろうか。

　私は、労働生産性低下の要因には「社員自身の能力不足」も含まれているのではないかと考えている。これまでのオフィス執務では、多少あいまいな指示でも上司と部下がきめ細やかなコミュニケーションを取りながら方向を微調整しつつ、業務を滞りなく進めることができていた。なぜならば、上司からの指示が多少あいまいでも、部下は業務を進める中で疑問に思った点を、すぐ近くにいる上司に何度でもヒアリングして業務を進められたからである。

　また、その反対に、上司から明確に指示はされたが、部下の理解力が低く業務を進めることができない場合も、部下の悩む姿を身近に見た上司の方から、わからない箇所を聞き取って教えつつ業務を進めることができていたからだ。

　だがしかし、テレワークとなると自宅に上司や部下がいるわけはなく、疑問に感じてもすぐに聞くことはできず、姿を目にすることもできない。つまり、上司の「不明確な指示」や部下の「理解力不足」を補う、「微調整をしながら」というこれまでの業務の進め方ができなくなったことが、労働生産性が低下した本当の要因だと考える。すなわち、不明確な指示しか「できない社員」、理解力が乏しい「できない社員」が原因でもあると考えられる。