HR総研では2016年に引き続き、社内コミュニケーションに関する調査を実施した。社内コミュニケーションは、社員の満足度や会社への帰属意識を高め、早期離職の防止やチームワークの強化につながるなど、その重要性は高い。
　今回の調査では、前回を上回る312件の回答結果が得られた。社内コミュニケーションに対する課題意識と要因、その防止・抑制に関する取り組みについて報告する。

約８割の企業がコミュニケーションに課題を感じている

HRプロ【図表1】社内のコミュニケーションに課題があると思うか

「社内のコミュニケーションに課題があると思うか」という質問に対して、約8割の企業が「課題がある」と感じており、2016年調査とほぼ同じ結果が得られた。大企業、中堅企業、中小企業のそれぞれで、「大いにそう思う」が30％、「ややそう思う」が46～47％と回答しており、企業規模に関係なく、ほぼ同じ割合の人々が等しく課題感を抱いている。

部門間に課題ありが7割、経営層と社員の間が６割

HRプロ【図表2】課題のあるコミュニケーションはどこか（全体）

　昨年の調査では、「部門・事業所間」に課題を感じる企業が約7割あった。今回の調査では、物理的に距離がある「事業所」と、取り扱う業務内容に距離がある「部門」を切り離し、それぞれを独立した選択肢にしたところ、「部門間」に課題を感じるという回答が69％に上り、全体のトップを占めた。「事業所間」は36％である。社内コミュニケーションにおいては、物理的な距離よりも、業務内容の距離がそのまま人と人との距離に繋がっているようだ。

　また、「経営層と社員」の間は60％、部署内に於いては「部長とメンバー」「課長とメンバー」がそれぞれ42％など、経営層や管理職と一般社員の間にも距離があることが見受けられる。