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働き手の価値観が変わりつつある中、企業と従業員の相互信頼を向上させる「エンゲージメント」という考え方に注目が集まっています。生産人口減少による人手不足や働き方改革の推進によって一人ひとりの生産性が問われる昨今、個人・組織のパフォーマンスを向上させる手立てとしても有効なエンゲージメント。人事部門を中心に重要視される背景を認識し、具体的な施策に取り組むことが企業に求められています。

従業員エンゲージメントとは

　企業活動における「エンゲージメント（engagement）」は、従業員の会社に対する愛着心や思い入れといった概念として語られる場合が多いですが、「業務・働き方に対する満足度」「企業・組織との一体感・信頼関係」といった意味としても捉えられています。また、「個人と組織が対等の関係で、互いの成長に貢献し合う関係性を構築すること」という取り組み自体を表現する場合もあります。企業と従業員の強い関係性を実現していくという意思・活動を総称した意味合いと考えられています。

　人事領域では特に「従業員エンゲージメント（エンプロイーエンゲージメント）」として語られ、従業員満足度（働きがい、モチベーション）やエンプロイ―エクスペリエンス（従業員の経験価値）などとともに重要なリテンション施策となっています。
 

就業者の志向変化と生産性向上へ。企業活動におけるエンゲージメントが注目される背景とは

「エンゲージメント」という概念が注目されている背景は、どういった点が影響しているのでしょうか。

　グローバル企業においては従来から従業員エンゲージメントに対する意識は高く、企業は従業員の能力を最大限引き出すことを約束し、従業員は企業としての業績へ貢献するという関係性を築いてきた歴史がありました。日本でも、生産人口の減少により、人材確保は重要な経営課題であり、離職防止に効果のあるエンゲージメント施策に期待が寄せられました。

　加えて、ワークライフバランスを重視する働き手の志向変化や長時間労働是正の動きの中、生産性を高めるために既存の労働力を最大限に高める必要性が出てきたことも見逃せない背景の一つでしょう。

　エンゲージメントが経営にもたらす影響について、定量的な分析も進んでおり、慶應義塾大学 大学院経営管理研究科／ビジネス・スクール 岩本研究室らの発表では、「営業利益率」並びに「労働生産性」向上に寄与するというデータが明らかになっています。 こうした背景からも、日本企業におけるエンゲージメント施策に注目が集まっています。