マレーシアのパハン州にあるゲンティンハイランド（クアラルンプールから車で1時間）の再開発地区に建設中の米20世紀フォックス初のテーマパーク「20世紀フォックス・ワールド・ゲンティン」。2019年開業を目指し、全体の70％ほどが完成している（2018年12月1日、筆者撮影）
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　米メディア映画界の世紀の買収劇がとうとう、アジア市場に飛び火してきた。

　日本のカジノ解禁で日本市場参入最有力候補の一つで、米英など世界各国にカジノを敷設した統合リゾート（IR）を経営するマレーシアのゲンティン・グループに激震が走った。

　米大手複合メディア「21世紀フォックス」の傘下の米大手映画会社、20世紀フォックスは、同社の映画を主題にした世界初のテーマパーク「20世紀フォックス・ワールド・ゲンティン」をマレーシアに開業予定だった。

　ところが、20世紀フォックスは今年11月、ゲンティングループとの契約破棄を一方的に通告した。

　ゲンティン（同社グループ公式サイトhttp://www.genting.com/）は、日本人にも人気の高原カジノリゾート、ゲンティンハイランドの再開発地区で2019年開業を目指し、同テーマパークを建設中だった。

　「ほぼ70％が完成していた矢先の20世紀フォックスなどからの一方的な通告だった」と、ゲンティン関係者は驚きと憤りを隠せない。

　また、ゲンティンハイランドには、ユニクロを始めとした日系企業も参入しており、同テーマパーク開業による敷設事業へのさらなる投資を目論んでいた日系企業関係者にも衝撃が走っている。

　契約破棄通告を受けて、ゲンティンはすかさず訴訟に踏み切った。

　11月26日（日本時間同月27日）、米カリフォルニア中央地区連邦地方裁判所に、これまでの投資額などに相当する10億ドル（約1140億円）の支払いを求め、フォックス・エンターテインメント・グループと米ウォルト・ディズニーを訴えた。

　ゲンティンは提訴の合法的妥当性をマレーシア証券取引所（Bursa Malaysia）に提出した声明の中で次のように主張した。