これまで6回にわたり、木質燃料ガス化による国産燃料製造の可能性について述べた。この中でガス化後の発電と液化については、話が専門的になりすぎると思い、詳しい話はしなかった。ここで改めて補足しておきたい（これまでの連載はこちらから）。

クリーンで安定的に得られる国産のエネルギー

　20世紀のエネルギーとは石油であったと言える。今後は、多様なエネルギー源の中から取捨選択が行われるであろう。中東の石油産出国でさえ、中東の石油の枯渇を見据えて原発の設置を考えている。

　米国のシェールガスが注目されているが、しょせん中東が米国に代わっただけで、本質的な変化ではない。過多に肩入れすると、国防どころかエネルギーも米国依存になる。

　一方、メタンハイドレートは日本近海で採取できれば、国産燃料として注目されるだろう。しかし、現段階ではコスト試算も難しい。太陽光や風力は一定した出力が得られない。夜、太陽光は役に立たない。風力は文字通り風まかせである。

　日本の国土で安定して得られ、かつクリーンなエネルギー源で、コスト計算が可能なもの（コストが割高になるとしても計算が可能なもの）は、地熱発電と木質原料であろう。特に木質原料は電気にも液体燃料にも変換可能である。

　昨今、石炭利用が石炭ガス化複合発電（IGCC：Integrated coal Gasification Combined Cycle）により見直されてきたが、国外依存であることには変わりない。

　この石炭を国内の木質原料に置き換えたのが、これまでの連載で論じた木質原料のガス化である。

　ガス化してガスタービンを回せば発電が可能であるし、ガス化後にフィッシャー・トロプシュ法（以下、FT法）を組み合わせることにより、ガソリンだけでなくディーゼル燃料や航空燃料を製造可能である（FT法の概念については「バイオ燃料で世界から取り残され始めた日本」参照）。

　国土の68％をも占める森林の木質資源（国土に占める森林面積の割合はフィンランド、スウェーデンに次ぐ）を本格的に活用するには、運搬用の道路を造り、専用のトラックや本格的刈取り機を導入するなど、大きな資本を伴う林業の再編も必要となる（「世界有数の森林資源を利用していない日本」参照）。

　しかし、国産燃料が実現可能であるなら、外材との価格差を考慮してもなお、実行すべき課題であると考える。