地震大国日本の今
1〜 14 15 16 17

「いつ大地震が来るか」ではなく「どれくらい揺れるか」を予測する強震動予測のパイオニアが語る原発と防災計画

【地震大国日報のいま】進化し続ける強震動分野、阪神・淡路大震災から30年でどれだけ進んだか
2024.9.4(水) 添田 孝史 follow フォロー help フォロー中
時事・社会
このエントリーをはてなブックマークに追加
この写真の記事へ戻る
8月8日に発生した日向灘地震の震源と南海トラフ地震の想定震源域。防災のためにはどれくらいの揺れが予想されるのかを知ることも重要だ(提供:共同通信社)
拡大画像表示
【地図1】2024年1月能登半島地震の震度
拡大画像表示
【地図2】1995年1月阪神・淡路大震災の震度分布
拡大画像表示
【地図3】阪神・淡路大震災の発生から3週間後になって気象庁が発表した震度7の分布図。当時はリアルタイムで震度が把握できていなかった。気象庁 「平成7年(1995年)兵庫県南部地震に関する現地調査結果について」より
拡大画像表示
入倉孝次郎(いりくら・こうじろう) 京都大学名誉教授。1940年生まれ。専門は強震動地震学。京大防災研究所長、京大副学長などを歴任(写真は本人提供)
拡大画像表示

政治経済の写真

住宅ローンは最長35年ではなく「50年超」の時代、バブル崩壊時の悪夢“100年ローン破綻”の再来はないのか
新聞・テレビはなぜ「役に立たない」と見なされるのか?選挙期間中にこそ高まる政治への関心、なのに報道は抑制的に
元自衛隊幹部が解説、トランプ政権下でのアジアの安全保障
「生成AIで仕事がなくなる」ってホント?未来を過度に恐れる必要はない理由
独身の日セールどころではない、「トランプ2.0」で中国のECビジネスを取り巻く環境が急変するリスク
市場予想を上回った個人消費は日銀にとって「渡りに船」、年内最後の利上げはあるのか?

本日の新着

一覧
「八村発言」が日本バスケ界に激震を呼んだ理由、絶好調Bリーグだが「カネ儲けと選手強化」にジレンマ
田中 充
新聞・テレビはなぜ「役に立たない」と見なされるのか?選挙期間中にこそ高まる政治への関心、なのに報道は抑制的に
【西田亮介の週刊時評】兵庫県知事選「後味の悪い」結果を生んだSNSとマスメディアを読み解く
西田 亮介
EV市場の6割を握る中国、いまや気候変動対策で途上国をまとめ上げる存在に、腰が引けっぱなしの先進国
木村 正人
元自衛隊幹部が解説、トランプ政権下でのアジアの安全保障
もしNATOが解体されたらどうなるか、アジア版NATOの可能性は?
矢野 義昭
フォロー機能について

フォロー機能とは、指定した著者の新着記事の通知を受け取れる機能です。
フォローした著者の新着記事があるとヘッダー(ページ上部)のフォロー記事アイコンに赤丸で通知されます。
フォローした著者の一覧はマイページで確認できます。
※フォロー機能は無料会員と有料会員の方のみ使用可能な機能です。


設定方法

記事ページのタイトル下にある「フォローする」アイコンをクリックするとその記事の著者をフォローできます。


確認方法

フォロー中の著者を確認したい場合、ヘッダーのマイページアイコンからマイページを開くことで確認できます。


解除方法

フォローを解除する際は、マイページのフォロー中の著者一覧から「フォロー中」アイコンをクリック、
または解除したい著者の記事を開き、タイトル下にある「フォロー中」アイコンをクリックすることで解除できます。