公庫総研と考える 1〜 4 5 6 最新 “年商数倍”の例も…なぜ脱炭素ビジネスは中小企業こそ「相性がいい」のか 【公庫総研と考える】カーボンニュートラルの成否を決める脱炭素ビジネスの今 2023.11.10(金) 原澤 大地 フォロー フォロー中 環境 中小企業 時事・社会 シェア13 Tweet この写真の記事へ戻る 日本において数少ない成長産業と言える、脱炭素ビジネス。参入によって企業業績が大幅に向上する例も出ている(写真:moonrise – stock.adobe.com) 拡大画像表示 ◎脱炭素への道を拓く中小企業|同友館オンライン 脱炭素社会の実現に向け、中小企業には温室効果ガス削減に取り組むこと、その後押しをするビジネスの担い手となることが期待されている。アンケートとヒアリングに基づき、中小企業と脱炭素のかかわりについて論じた一冊。 図1:脱炭素ビジネスの取り組み状況(複数回答)(資料:日本政策金融公庫総合研究所「中小企業の脱炭素への取り組みに関する調査」<2022年8月>(以下同じ))※注)割合は総務省・経済産業省「経済センサス―活動調査」(2016年)の業種別・従業者数別の企業分布と同じになるようウエイトづけして算出した値。ただしnは実際の回答数(以下同じ)。 拡大画像表示 図2:脱炭素ビジネスの売上高が企業の売上高全体に占める割合(脱炭素ビジネス全体)※注)何らかの脱炭素ビジネスを行っていると回答した企業に尋ねたもの(以下同じ)。 拡大画像表示 図3:脱炭素ビジネスの現在の採算(脱炭素ビジネス全体、売上高割合別) 拡大画像表示 図4:脱炭素ビジネスの3年後の採算見通し(脱炭素ビジネス全体、売上高割合別) 拡大画像表示 日本熱源システムの「スーパーグリーン」 拡大画像表示 日本熱源システムの滋賀工場 拡大画像表示