「ぼったくり男爵」と揶揄されたIOCのトーマス・バッハ会長（写真：ロイター/アフロ）
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（田中 充：尚美学園大学スポーツマネジメント学部准教授）

　イタリア北部のミラノ・コルティナダンペッツォで開催される2026年冬季五輪の開幕（来年2月6日）まで残り1年を切った。五輪関係を巡っては、国際オリンピック委員会（IOC）の次の会長を決める選挙も3月下旬に行われる。

　現会長は、新型コロナウイルス禍の東京五輪・パラリンピックで経費負担を東京側へ押しつけ、強行開催のイメージを強めたIOCの象徴として、海外メディアから「ぼったくり男爵」と揶揄されたトーマス・バッハ会長（独）。日本でも悪評を買ったバッハ氏の任期満了に伴う後任選びとなる今回は7人が立候補している。

　この中には、国際体操連盟（FIG）会長を務め、日本人として初めて立候補した65歳の渡辺守成氏も含まれるが、日本国内での関心はどうにも高まらない。

　コロナ渦に開催ありきで東京大会を推し進めたIOCの傲慢な姿勢やその後の「カネと利権」をめぐる不祥事で「五輪離れ」が加速。札幌市は2030年冬季五輪の招致から撤退し、トヨタ自動車など日本企業が最高位のスポンサーから相次いで撤退。他方、人気スポーツは五輪がなくとも、プロ化や賞金レースで盛り上がっている。

　アマチュアリズムを提唱していた五輪はプロ選手の解禁へと舵が切られ、プロアマの区分けもボーダーレス化している。五輪は開催都市が当該国の経済成長や国力をアピールする狙いもあったが、近年は海外でも開催費用の高騰などで住民の反対によって立候補を取りやめる事態が相次ぐ。

　五輪そのものの存在価値が世界的に揺らぐ中、IOCのトップを決める選挙に注目が向かないのは当然かもしれない。