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イーロン・マスク氏（写真：REX／アフロ）米EV（電気自動車）大手テスラのイーロン・マスクCEO（最高経営責任者）によるツイッター買収劇は世界を驚かせた。そもそも買収しようとした狙いは何だったのか？ なかなか理解されずに憶測だけが先走った。しかし、今回のツイッター騒動のみならず、これまでもマスク氏が突飛な行動を起こす度に、批判的な声も多く出た。近著に『イーロン・マスクはスティーブ・ジョブズを超えたのか』（PHPビジネス新書）があり、早くからマスク氏に注目してきた経営コンサルタントの竹内一正氏が、マスク氏の不可解な言動の数々とその真意に迫る。
赤字続きでも巨額資金をつぎ込んだギガファクトリー建設
イーロン・マスク氏が新たな行動を起こす度に、世間はなかなか理解できずにいた。例えば、マスク氏が「EVの出荷台数は、リチウムイオン電池の生産量で決まる」と言ったのは世界でEVシフトが起こるはるか以前のことだったが、当時の人々はこの言葉をスルーした。
しかし、世間の反応など気にしないマスク氏は、2014年にリチウムイオン電池の巨大生産工場となるギガファクトリーの建設に乗り出す。フル稼働時で年間50万台のテスラ車のバッテリー供給能力に相当するものだったが、それは前年の世界のリチウムイオン電池セルの生産量をも大きく上回る規模だった。
もっとも、2013年のテスラ車の販売台数は約2万2000台だったのに対し、20倍以上の生産能力を持つバッテリー工場建設にいきなり着手するのは狂気の沙汰としか思えなかった。専門家たちは「EVの需要が見込めないのに、そんな巨大な工場を建ててどうする気だ」と批判が相次いだのも当然だった。しかもギガファクトリーの総工費は50億ドル（約5000億円）と巨額だ。これは赤字続きだったテスラの前年の売上高の2倍の金額だった。
2014年、マスク氏は「2020年までに50万台のEV販売を見込んでいる」と発言したものの、米国の市場調査会社は「実際には24万台にとどまるだろう」と予想し、ギガファクトリーの稼働率が半分ではテスラは躓くだろうと多くの業界関係者も冷ややかな視線を送っていた。
ところが2020年、テスラの3万5000ドルのEV「モデル3」がヒットすると、状況は一変した。独フォルクスワーゲンや米GMなど欧米の大手自動車メーカーが相次いで数千億円規模の巨大バッテリー工場の建設に舵を切ったのだ。
それはまるで「EVの出荷台数は、リチウムイオン電池の生産量で決まる」と言ったイーロン・マスクの言葉を追いかけるような変化だった。
ドイツでもギガファクトリーの稼働を開始したマスク氏（写真：REX／アフロ）自動車メーカーがやらなかった充電ステーションを自ら設置
ヘンリー・フォード（米フォード・モーターの創設者）の時代から、燃料を供給するガソリンスタンドを設置するのは自動車メーカーではなく、石油会社の仕事だった。それはトヨタ自動車が水素で動く燃料電池車「ミライ」を開発した時も同様で、トヨタは水素ステーションを手掛けようとはしなかった（2018年になって、トヨタを含む11社が合同で水素ステーションネットワークをやっと設立）。
EVの普及でも早い時期から充電スタンドの整備が欠かせないと誰もが思っていたが、どの自動車メーカーもやはり充電スタンドの設置には手を出さなかった。
ところが2012年、マスク氏はEVセダンの「モデルS」の出荷とともにEV用の高速充電ステーション設置に乗り出した。この時の充電コネクターの規格はテスラ独自のもので、さらに普通充電ではなく、高速充電の仕様を作り出し、独自に高速充電ステーションの設置を広げていった。
この頃、大手の自動車メーカーは充電コネクターの規格をどうすべきか話し合いを進めている段階だった。ハイテク製品の規格化は、ビデオのVHSや記録媒体のDVDなど、デファクトスタンダードを作る常套手段だ。一方で、世界規格の確立には多くの企業が参画して協業関係を築くために時間を費やす必要もあった。
だが、スピード重視のマスク氏は、そんなことに時間をかけるのはバカバカしいとばかりに、テスラの独自規格で高速充電ステーションの設置を進めたのだ。繰り返すが、この時のテスラは赤字だった。赤字の弱小自動車メーカーによる独自規格での充電ステーション設置は「暴挙だ」と関係者は見ていた。
しかしどうだろう。今や世界では自動車メーカーによるEV用充電スタンドの設置に拍車がかかっている。フォルクスワーゲンはテスラを追撃すべく欧州で充電スタンドを増やしているし、米GMも充電スタンドを4万カ所に増やす計画を2021年に発表した。マスク氏が自前で高速充電ステーションの設置を始めた時と比べ、いまや自動車メーカーが充電スタンドを設置することは当たり前になっている。
