日本でも洋上風力プロジェクトは増えつつある（写真：ロイター/アフロ）
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（三田 宏：フリーライター）

「出来レース」ともささやかれたTOB（株式公開買い付け）が波乱の展開になっている。海洋土木（マリコン）大手、東洋建設を巡るTOBである。

　東洋建設を完全子会社化するため、準大手ゼネコンの前田建設工業を傘下に持つインフロニア・ホールディングスは3月からTOBを実施している。前田建設はもともと東洋建設の筆頭株主で、東洋建設の経営陣もTOBに賛同していたため、インフロニアのTOBは問題なく成立すると見られていた。

　ところが、インフロニアに横やりを入れる形で、「WK」1～3という投資ファンドが東洋建設の株式を取得していることが判明。あれよあれよという間に25.28％の株式を買い進めたWKは前田建設を抜き、東洋建設の筆頭株主になった。

　しかも、WKのご本尊が任天堂創業家の資産運用会社「ヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス（YFO）」という点も、市場の耳目を集めた。今のところは純投資のようだが、「山内家のファミリーオフィスがなぜ東洋建設に？」という疑問がわき起こったのだ。

今回、任天堂創業家のファミリー・オフィスがTOBに参戦した。写真は任天堂を創業した山内溥氏（写真：AP/アフロ）
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　インフロニアは2021年10月に、前田建設、前田道路、前田製作所の持ち株会社として発足した。前田建設が筆頭株主だった東洋建設も持ち株会社に加わる方向で調整していたが、この時は議論の時間が足りないということで、インフロニアへの参画を見送った。

　そして、水面下で議論を尽くしたということか、半年後の今年3月にインフロニアは買い付け価格770円でTOBを発表。東洋建設も、「将来の成長性を鑑みて現時点では最高の選択」と賛同した。

　それに対して、YFOは東洋建設の経営陣に当てた書簡で、現状のTOB価格には、今後の拡大が期待できる洋上風力関連事業や海外への事業展開における成長を織り込んでおらず、東洋建設の中長期的な企業価値の向上に資するか危惧していると疑問を呈している。

　TOBの期限は5月9日だが、買い付け価格の引き上げがなければ、TOBは不成立となる可能性が高い。

　実は、インフロニアがTOBで注目を集めるのは今回で2回目だ。前回は2020年1月、前田建設が持ち分法適用会社だった前田道路に仕掛けたTOBである。最終的にTOBされる側の前田道路が反発。敵対的買収という形になったため、「親子げんか」「異常事態」などと報じられたのは記憶に新しい。