日銀は14日、「生活意識に関するアンケート調査」2008年12月調査結果を発表した(調査実施：2008年11月13日～12月8日)。

　「1年前と比べて、今の景気はどう変わりましたか」という設問への回答比率の差（「良くなった」－「悪くなった」）である景況感DIは、▲81.9に続落した（前回9月調査比▲1.5ポイント）。その根拠についての回答（2つまでの複数回答）は、「マスコミ報道を通じて」（43.3%）が、「自分や家族の収入の状況から」（36.5%）や「勤め先や自分の店の経営状況から」（34.6%）を超えて、最多となった。

　このほか、現在の景気については「どちらかと言えば、悪い」（45.9%）が最多で、次が「悪い」（43.6%）。一方、「1年後の景気は、今と比べてどうなると思いますか」という設問への回答比率の差（「良くなる」－「悪くなる」）である1年後の景況感DIは、▲47.9に改善した（前回9月調査比＋6.8ポイント）。

 

　景気が後退局面に陥ると、景気判断の根拠としてマスコミ報道に頼る傾向が増加する。これは、過去の景気後退局面でも観察された特徴点である。