米国初の一般大衆紙、初めてカラー写真や図表をふんだんに使った全国紙、そしてかつて発行部数で首位を誇っていた日刊紙。あらゆる面で「1番」尽くしだったUSAトゥデイがその28年の歴史の中で最大の改革を行おうとしていると、米国のメディアが報じている。
新聞社からマルチプラットフォームメディア企業へ
USAトゥデイは8月27日、米アップルの「アイフォーン(iPhone)」や「アイパッド(iPad)」など、昨今のモバイル機器の普及を見据え、同社の経営資源をデジタル分野に注力させる組織再編を実施すると発表した。
新聞社からマルチプラットフォームメディア企業への進化を遂げるとしている。
USAトゥデイのニュース編集はこれまで「ニュース」「スポーツ」「マネー」「ライフ」という主要セクションがあり、それぞれに異なる編集長を配置していたが、米AP通信によると、今後は各コンテンツの属性に応じて「ラベル」を付け、個々のラベルごとに担当者を付けるという体制に切り替える。
このラベルには、「ニュース速報」「旅行」「国内」「海外」「調査報道」「資産管理」「自動車」「環境・科学」「エンターテインメント」などを設けるという。
また、ウェブサイトにおけるニュース速報を強化し、記事を30分以内に掲載する体制を作る。同紙の強みとするスポーツ部門は新たに「USAトゥデイ・スポーツ」と呼ぶスポーツ版を独立ブランドとして立ち上げ、こちらのコンテンツもデジタルメディアへの露出を増やしていく。
従業員の1割をリストラへ
この組織再編に伴い、同社は全従業員の9%に当たる130人を削減する計画だ。
他紙同様にUSAトゥデイも発行部数や広告収入の減少に歯止めがかからない状態。かつて1日当たり230万部という発行部数を誇り、空港やニューススタンド、ホテルなど全米の至るところに露出していた同紙の発行部数は、2009年に180万部にまで落ち込み、ウォールストリート・ジャーナルの210万部を下回ったと米ニューヨーク・タイムズは伝えている。