米国の市場調査会社、ガートナーが10日までにまとめた推計によると、世界市場における今年のタブレット端末販売台数は1億1888万台となり、昨年の6001万台のほぼ2倍になる見通しだ。
このうち米アップルの「アイパッド(iPad)」が7298万台を販売し、市場全体に占めるシェアは61%になるという。
一方で米グーグルのモバイル基本ソフト(OS)「アンドロイド(Android)」を搭載するタブレットは3787万台。こちらは昨年から2.2倍に増えるものの、シェアは31%とわずか3ポイントの増加にとどまり、依然としてアイパッドとの間で大きな差が出る。
この傾向は今後も続き、4年後の2016年でもアップルは首位を維持するとガートナーは見ている。
「Androidタブレットの弱点はエコシステム」
ガートナーによるとアイパッドの強みはハードウエアそのものと、ハードウエアを取り巻くアプリケーション(アプリ)のエコシステム(生態系)。一方、アンドロイドはスマートフォン市場では強いが、タブレット市場では苦戦しているという。
アンドロイド搭載タブレットの主要メーカーは、「ギャラクシー・タブ(GALAXY Tab)」を持つ韓国サムスン電子や「キンドル・ファイア(Kindle Fire)」を持つ米アマゾン・ドットコムなどだが、ガートナーのアナリストによると、これらメーカーとグーグルがまだ十分なエコシステムを構築しておらず、消費者を魅了できていないのだという。
スマートフォン用のアンドロイド向けアプリは十分な数がそろっているが、タブレット用は不十分で、アイパッドのようなハードウエアとソフトウエアを組み合わせた相乗効果が出ていない。さらに、アンドロイド端末はグラフィックプロセッサーなどの仕様が端末によってまちまちで、ゲームアプリなどの開発を難しくしているとガートナーは指摘している。