「複雑怪奇」の情報をどう整理する？

　水害に関係する情報には、気象の状況と危険度を広い範囲で伝える「防災気象情報」（気象庁）のほか、住民に避難を促す行動指南型の「避難情報」（市町村）、河川の水位などを伝える「川の防災情報」（国土交通省）といった情報があります。

　ただし、情報を受け取る住民からすれば、どの機関の出したどの情報を重視すべきか、危険の迫るなかで瞬時に判断することは簡単ではありません。

　そこで2019年から避難に関する情報（市町村）と防災気象情報（気象庁）などを5段階の「警戒レベル」を用いて伝えるスタイルが始まりました。警戒レベルを数値で示す方法は火山情報で用いられてきましたが、このときから「情報が多すぎて混乱する」「いつ逃げ出せばいいのかわからない」といった住民の声を受け止め、直感的にわかりやすく伝えることに重きを置いたのです。

　さらに2021年には災害対策基本法が改正され、市町村などが出す「避難勧告」と「避難指示（緊急）」は廃止され、「避難指示」に1本化されました。

　こうした経緯を経て策定されたのが、現行の防災気象情報と避難に関する情報です。気象庁の資料によると、体系図は次のページの通りです。