チタンは軽くて強く人体への影響もないことから、航空機や自動車、自転車、ゴルフクラブ、宝飾品、インプラントなど様々な分野で使われている

　米製造業の衰退が語られて久しい。

　製造業への投資額が減少しただけでなく、人件費の高騰により世界市場で競争力を失い、インフラの劣化なども重なって多くの米製造企業は、中国をはじめとする他国に生産拠点を移した。

　国内総生産（GDP）に占める米製造業の比率をみても、1990年は17％で金融業と同率だったが、それ以降は下降線を辿りつづけ、近年は12％にまで落ちている。

　一方の金融業は逆に20％を超えてきている。

　こうした米経済の流れをみるかぎり、米製造業の先行きは暗いと思われるが、ある分野ではいま活性化の機運が生まれている。

　チタン経済――。

　この言葉が昨今、米経済で注目を集めている。

　ウォール・ストリート・ジャーナル紙やフィナンシャル・タイムズ紙、またフォーチュン誌なども「チタン経済」に焦点をあてた特集記事を組み、「米経済に新たな息吹をもたらせている」と報道している。

　チタンはもちろん金属のチタニウムのことで、軽く、耐熱性に優れ、高い弾性をもち、腐食しにくい「神の金属」とさえ言われている。

　そのチタンの特性になぞらえて、米社会のなかで持続可能で、長期的な成長を望める製造企業が注目されており、そうした企業が中心となって「チタン経済」という名前が生まれたのだ。

　さらに、「シリコンバレーのハイテク企業を凌駕する収益を上げている企業もある」（ファスト・カンパニー誌）とまでいわれるようになった。

　そして米国で先週、『チタン経済（チタニウム・エコノミー）』という新刊本が発売された。