※本稿は、個人的な見解を表明したものであり、筆者の所属する組織の見解を示すものではありません。また、固有名詞のカタカナ表記は、一般的な表記に合わせています。
「強硬派のライシ司法府長が約60%の得票で圧勝。投票率は50%前後」
これは、イラン大統領選(6月18日投票)を前に、筆者が5月下旬に準備していた寄稿文の一部としてドラフトしていた「予報」である。そして、実際の選挙結果は、ライシ候補が約62%の得票率で勝利、投票率は約48.8%であった。だが、これは、筆者の見立てが的中したことを後付けで自慢したいのでは全くない。
多くの識者がイラン大統領選挙の結果を「予想通り」と論評している。しかし、世の“イラン・ウォッチャー”は忘れてはならない。我々は、またもや豪快に、そして早々に予想を外していたのだ。
まず、そもそも、前回(2017年)の大統領選で敗北を喫しているライシ師は、次期最高指導者の座を狙うため、あえて連敗するリスクを冒してまで、国民の批判に直接さらされる大統領職を目指すことはないのではないかとの見方も強かった。
ライシ師の出馬自体もある種のサプライズであったが、これにより、多くの識者は、満を持して登場したライシ師を中心とする強硬派に対し、ロウハニ政権を引き継ぐジャハンギリ第一副大統領と、穏健派や改革派の支持をまとめ得る可能性を秘めたラリジャニ最高指導者顧問が挑む構図を描いていた。
しかし、5月25日、「憲法擁護評議会」(注1)による資格審査を通過した7名の大統領候補の中には、「対抗軸」と目された現職の第一副大統領のジャハンギリ氏や12年間も国会議長を務めたラリジャニ氏の名前はなかったのである。
これにより、選挙戦は極めて一方的になり、全く盛り上がりに欠けるものとなった。街中に見られる選挙ポスターの量や種類、コロナ禍では禁止されていたはずの集会や地方遊説の規模など、ライシ師が他の候補を圧倒した。「Election(選挙)ではなくSelection(選抜)」だと非難を浴びた憲法擁護評議会の資格審査に対し、ライシ師自ら「より競争的な選挙になるように働きかけている」と余裕の発言を行い、自身の選挙ポスターを撤去するようにとすら指示したのである。
注1:憲法擁護評議会(GC)は民主的なコントロール外にあり、選挙プロセスにおいて、最高指導者の意向を汲み取って立候補者を事前審査でふるいにかけると指摘される。イランの大統領選挙の仕組みについては、拙稿(抵抗か協調か、イランの民意を左右する米大統領選 半年遅れで訪れるイラン大統領選に注目すべき理由)も参照願いたい。
では、ライシ師とはいったいどんな人物なのか?