当時、経営危機にあった東亜建設が社運を懸けて引き揚げ事業に乗り出すということで、1株360ウォン（約36円）の株が17日間連続最高値を記録し、3265ウォンまで高騰した。

　しかし、東亜建設はそのまま法定管理となり、結局上場廃止となり、株は紙切れ同然になった。

現行法を避けるために仮想通貨を利用？

　東亜建設は東亜グループという財閥のメイン会社であったが、今は東亜グループ自体すら存在しない。

　今回は時代のトレンドに合わせて仮想通貨が登場した。

　シンイルグループが宝船に関して一般の投資ではなく、仮想通貨で投資を募っているのは、現行法を避けるための手段であるとも言われる。

　まだ詳細に明かされていないが、今回の宝船は泥船のように海に沈んだまま、今回も引き揚げられない可能性が高い。