調剤薬局でムダに支払わない明細書の読み方

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「調剤薬局」とはどういうものか、ご存じだろうか。

　病気の治療に必要となる薬を、医師が記載したものが処方箋。その処方箋に書かれた薬を患者が受け取る（購入する）のが調剤薬局だ。処方箋を持参すれば、基本的にどの調剤薬局でもその薬が手に入る。

　ただし、どの調剤薬局でも支払額が同じかというとそうではない。さらに、購入方法によっても違いが出る。その違いは、金額としてあまり大きいものではないが、購入者のやり方次第で削減できる可能性がある。ムダな金額を支払わないようにするには、まず調剤薬局で受け取る調剤明細書をよく見ることだ。

　今回は調剤薬局（以下では調剤薬局のことだけを扱うので、単に「薬局」と略）での支払額のうち、購入者（患者）がコントロールできる部分について、現状の仕組みとともに解説しよう。

いくつもの項目がある調剤報酬

　はじめに、ごく基本的な仕組みと言葉の説明が必要だ。少しおつきあいいただきたい。

　公的医療保険（健康保険）を使った診察や治療の報酬金額は国によって決められている。薬局における調剤の報酬（調剤報酬）も同様だ。「調剤報酬」は、薬自体の価格（薬価）と、調剤を行うことに伴う報酬の2つに分かれる。このうち薬価はいつどこで買っても基本的に同じだ（「ジェネリック医薬品」を考慮すると「同じ」とは言い切れないが、それは別記事で解説する）。削減可能なのは、「調剤を行うことに伴う報酬」（こちらを調剤報酬と言うこともある）の方だ。

　これらの報酬は点数（1点が10円）で決められている。ただし、点数に10をかけた金額そのものを薬局店頭で払うわけではない。健康保険は、保険料を定期的に納めることで、病院や薬局でかかった費用の1割～3割（読者の多くは3割だと思われる）を負担すれば済む、という制度だ（3割の金額の1円の位は四捨五入して10円単位になる）。残りの9割～7割は、病院や薬局が審査支払機関を通じて保険者（健康保険組合や市町村など）に請求する（図1）。

図1　調剤薬局における健康保険の仕組み

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