このところ先進的なネット企業の業績に変調の兆しが出てきている。ネット広告を主な収益源とする企業にその傾向が顕著である。

　短文投稿サイトの米ツイッターが4月28日に発表した2015年第1四半期の決算は、売上高が4億3590万ドル（約523億円）となり、前四半期を10％も下回った。閲覧数の伸びが急低下していると考えられ、同社の成長に陰りが出てきたとみる市場関係者は少なくない。

　業績の変調はツイッターだけにとどまらない。グーグルやフェイスブックなど、広告を主な収益源とするネット企業の決算は総じて冴えない。これらの企業は全世界規模で利用者を抱えており、各社の業績推移は、グローバルなネット利用状況の代理変数と捉えることができる。スマホの普及によるネット人口の拡大と、それに伴う広告収入の伸びを前提とした従来の成長モデルは曲がり角を迎えつつある。

　各社は研究開発を加速させ、次のイノベーションを模索しているが、今のところ具体的な成果には結びついていない。今後も急成長を維持できるのか、それとも「普通」の会社になってしまうのか、ネット企業は重大な岐路に立たされていると言えそうだ。

ツイッターの売上高は前期比でマイナスに

　ツイッターの減収は市場にちょっとしたショックを与えた。この決算が発表された当日の米国株式市場では、同社株が一気に売られ、約18％も下落した。

　ツイッターは、広告を主な収益源としており、一般的なウェブサイトにおけるページビューに相当する「タイムライン閲覧数」が経営上、極めて重要な意味を持っている。