私は千葉県内房にある500床程度の大学病院で血液疾患（悪性リンパ腫、白血病、骨髄移植など）および一般内科疾患の診療にあたっている内科医師です。内科はおそらく最もイメージしやすい医師像の1つで、検診や人間ドックなどを含めると、誰もが一生のうち一度は受診することになるのではないでしょうか。地域住民の健康的な生活に非常に密接に関わる科です。

　その内科医の養成教育が大きく変わろうとしています。10年後、20年後に私たちがどのような医療を受けられるのかに関わる重大な問題です。

　医療界に関わらず、ジェネラリスト養成教育がよいのか、スペシャリスト養成教育がよいのか、というのはある種、普遍的な問題です。

　会社員が営業、経営、総務など多岐にわたる部署を異動しジェネラリストを養成する仕組みは、日本の人事制度の特徴と言われてきました。その最たるものは官僚でありましょう。新卒一括採用、終身雇用制度を前提とした、流動性の低い日本の労働市場と密接に関係していると言われます。

　一方で、19世紀イギリスの経済学者デヴィッド・リカードの比較優位論をモデルとした専門性（スペシャリティ）の重要性も指摘されてきました。比較優位論は元々、二国間貿易においてそれぞれの国が自国の得意な財の生産に特化し自由貿易をすることが、自国及び貿易相手国を最も豊かにする、という国際分業の原理となる経済理論です。しかし、20世紀米国の経済学者のポール・サミュエルソンは「タイピングの早い弁護士が、タイピングの遅い秘書を雇うべきか？」という命題で説明し、専門家の協働による高い生産性の実現という意味でも理解されます。（この場合、弁護士はタイピング速度が秘書より早くとも、弁護に専念して秘書を雇うべき、というのが彼の答えです。）