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市場調査会社の米eマーケターがまとめたネット広告市場に関する調査によると、昨年1年間における米国のネット広告費は、モバイル端末向けが前年比で122.0％増となったが、パソコン向けは同2.3％増にとどまった。
パソコン向け、検索広告ではすでに前年割れ
グーグルのロゴ〔AFPBB News〕
同社の予測によると、今年のモバイル向け広告費は前年比83％増と、引き続き好調に推移する。一方パソコン向けは同2.4％減と、マイナスに転じる見通し。パソコン向けはその後4年間、2.1％減～10.6％減の範囲で前年割れが続くと同社は予測している。
またネット広告のカテゴリー別で最大規模となっている検索広告への今年の支出額は、モバイル向けが同82.3％増の90億2000万ドルに、パソコン向けが同9.4％減の135億7000万ドルになるとの予測だ。
検索広告は今のところパソコン向けが大半を占めている。だが、スマートフォンやタブレット端末などモバイル端末の利用が急増しており、昨年はパソコン向けが初めて前年割れとなった。
2013年に0.8％だったパソコン向け検索広告の減少率は2018年には33.1％にまで落ち込むとeマーケターは予測している。
グーグル、モバイルへの移行を加速
eマーケターによるとこの市場で大きな影響力を持っているのは最大手の米グーグル。例えば同社は昨年、「エンハンストキャンペーン（enhanced campaigns）」という広告サービスを開始した。
これは、広告の掲出先をパソコンに限定せず、モバイルにも広げようという試み。従来広告主は、掲出先をパソコンにするかモバイル端末にするか自由に選択できた。だがグーグルは、これらを1つのパッケージとして提供するという方針に変更。どの端末に広告を出すかはグーグルのシステムが自動で決めるという新方式を導入した。
このほか、グーグルは商品検索サービスで「プロダクト・リスティング・アド（Product Listing Ads）」という広告サービスを展開している。
