東京大学に入ることを目的にすべきでない
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　毎日新聞が田原総一朗氏をホストに、日本の教育問題を対談形式で扱う動画や記事を公開しています。一部を引用してみましょう。

田原総一朗：首相を務めた宮沢喜一さんは「日本の政治家はG7サミット（主要7カ国首脳会議）に出ても発言できない。英語ができないという問題ではなく、教育が悪い」と僕に語っていた。

　G7は正解がない問題に直面しているからこそやっている会議で、そこで発言できないのは、正解のない問題にチャレンジする教育を受けていないからだと思う。

　日本では、正解のある問題を出す教育をやっている。正解を答えないと先生に怒られてしまう。

田中愛治（早大総長）：なぜ、そうなってしまったのか。私の仮説は、はっきりしています。

　第2次大戦直後、日本の産業は荒廃し、科学技術も遅れていました。どうしようもない状態の中、欧米の戦勝国に追いつこうとしました。

　当時の日本は暗黙のうちに最も国力があり、占領軍として入ってきたアメリカを目指したのです。

（後略）

　ここで「正解のない問題」に関連して「田原総一郎」「宮澤喜一」「田中愛治」という3つの名前が並んでいます。

　この人名は、さらに2つの教育機関に整理すると、問題の所在と正解がきれいに見えてきます。

田原・田中∈早稲田、そして、宮沢・田中∈武蔵　

　さらにこれらに通底するのは「1920年代の日本教育改革」。

　いま私たちが考えるべき「2020年代の教育改革」をこれらの点と線をつないで、浮き彫りにしてみましょう。