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（文：山田敏弘）
最近、仮想通貨（暗号資産）「ビットコイン」の急騰が続いている。
2020年3月中旬をそこにじわじわと価格が上がっていた背景には、新型コロナ下で世界的に投資家が仮想通貨に目を向けたことや、国からの給付金などで個人の投資が増えたことがある。
それに加え、決済大手「マスターカード」が2021年中に暗号資産での決済を行える機能を提供すると発表したり、米金融大手「バンク・オブ・ニューヨーク・メロン」が仮想通貨の資産管理サービスを立ち上げると発表したりするなど、好意的なニュースが続いたこともある。
そんな状況で、最近さらに価格を急騰させたのが、米電気自動車メーカー大手「テスラ」の創業者であるイーロン・マスクである。
ツイッターで4699万人のフォロワーがいるほど絶大な影響力を持つマスクがビットコインに肯定的な発言をするたびに価格が跳ね上がってきたが、2月8日にはテスラが年次報告書の中で15億ドルをビットコインに投資したことが判明し、価格が25％も高騰。最高値を記録している。
そんなビットコインだが、仮想の“通貨”とは言っても、基本的に決算には向いていない。端的に言うと、値動きが激しすぎることと、利用に手数料がかかってしまうことが、主な理由に挙げられる。つまり現在のところ、金などと同じく投機の商品という扱いの傾向が強い。
ただ一方で、その匿名性ゆえに、地下（アングラ）経済ではビットコインが積極的に活用、あるいは悪用されており、かなりの盛況具合になっている現実がある。
そこで価格上昇が続いているこの通貨について、“地下”で何が起きているのか探ってみたい。
時価総額が1兆ドルを超えた
まずは、簡単に仮想通貨について今一度おさらいする。
仮想通貨とは、インターネットなどの仮想化された通信手段で利用できるデジタル通貨のことで、紙幣や通貨のように実体は存在しない。やり取りはパソコンやスマートフォンなどで行われる。
ビットコインの誕生以降、いろいろな種類の仮想通貨が登場し、ビットコイン以外は「アルトコイン」（alternative coin＝「ビットコインの代替コイン」の略）と呼ばれ、現在その数は4000種類に上る。これらの仮想通貨全体の時価総額は、2021年1月7日に史上初めて1兆ドルを超えた。
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