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　デジタルトランスフォーメーション（DX）が、人事戦略の重要ワードとなっている。経産省が、「DXを推進しないと、2025年に最大で12兆円の経済損失を出す」と警鐘を鳴らしたことで、DXに積極的でなかった企業も重い腰を上げざるを得なくなったのだ。しかし、そもそもDXが何なのか分からなかったり、分かっていたとしても推進できる人材がいなかったりと、いざDXに取り組もうにも進められないのが実状だろう。本連載では、人材育成コンサルティングを通して、DXとイノベーション創出を見届けてきた筆者が、DXを推進する人材とはどんな人材でどこから探してくれば良いのか、有能な人材が手腕を発揮し、イノベーションを起こす組織とはどういったものか、などDXを成功させるポイントを数回に分けて紹介しよう。

　DXとは、スウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が2004年に提唱した「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念である。この考えを基に、IDC Japanが2017年に、企業がクラウドやビッグデータ、モバイルなどのITプラットフォームを利用して「新しい製品やサービス、ビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」と定義づけている。

　さらに分かりやすくすると、「IT＋イノベーション」が「社会的変革」を創出する、と言い換えられるだろう。DXはITに目が行きがちだが、イノベーションこそ重要なキーワードなのだ。

　イノベーションとは、直訳すると「技術革新」となり、ビジネスにおいては「新たな何かを創り出す」ことを指す。海外では、iPhoneを世に送り出したスティーブ・ジョブズのような、天才経営者のイメージが強いのだが、日本企業ではトヨタの「トヨタ生産方式」、ソニーの「ウォークマン」といった企業や組織での事例が多い。

　今回対象としたいのは、企業内でイノベーションを推進する人材（イノベーション人材やイノベーターとも呼ばれるが、以降はイノベーティブ人材で表記する）である。

　イノベーションを起こすために最も重要なのは、「これまでのやり方にとらわれない想像力と行動力」であるが、それだけでは不足だと誰もが思うだろう。

　実際に求められるのは、知識とアイディアが豊富で視野が広く、得意分野にとらわれない、革新的な感性の持ち主。しかも、ただのアイディアマンということではなく、そのアイディアや技術を、潜在ニーズを踏まえ、ビジネスに結び付け、アクションできる人だ。

　つまり、イノベーティブ人材に必要な能力を絞ることは、非常に難しいのだ。明確な定義があるわけではなく、結果的にイノベーションを起こした人を、イノベーティブ人材と呼び、その共通点を整理したに過ぎない。