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「GIJC」で講演した筆者（左）とワセダクロニクル記者の斎藤林昌氏（「UPLAN」三輪祐児氏提供）
（文：谷本哲也）
もし「毎日のむ薬に、発がん性物質が含まれていた！」と聞いたらどうするだろう。
「微量なので健康にただちに影響することはない」と言われたところで納得できるだろうか。
厚生労働大臣の承認を得て製造販売されている薬に、発がん性物質が見つかり回収されるという騒ぎが相次いで起こっている。高血圧治療薬「バルサルタン」の原材料に「N-ニトロソジメチルアミン」（NDMA）などの発がん性物質が含まれていることが判明し、2018年7月から2019年2月にかけて数社から自主回収が発表された。また、2019年9月にも胃薬の一種「ラニチジン」にNDMAが検出され、11社を巻き込む回収騒ぎになっている。
この発がん性物質の混入事件は、いずれも欧米でまず露見し、その後日本にも波及した。安価な後発薬、いわゆるジェネリック医薬品が主に絡む問題だ。その背景には、ボーダーレス化した医薬品の製造・流通過程と、医療費抑制政策がある。
日本でのジェネリックの利用率は7割程度
年々高騰する医療費にどう歯止めをかけるのか。医療費が増え続ける理由の1つは、新薬（先発薬）の価格にある。新薬開発には多額の費用がかかることから高額に設定されることが多く、時には人気漫画の主人公「ブラック・ジャック」ばりに、あまりに法外だと問題視されるほどだ。最近では、数千万円から1億円を超える価格の新薬まで登場している。医は仁術とばかり言っていられない時代なのだ。
これに対抗する手段として有用なのが、特許切れの薬を真似して作ったジェネリック医薬品である。薬の効き目を左右する有効成分はもちろんのこと、安全性や品質も含め新薬と同様とされ、薬の価格は先発薬の3割引から数分の1以下にまで抑えられる。
このため世界各国で、ジェネリック医薬品の使用を増やす政策が積極的に取られており、米国やイギリス、ドイツでは処方薬の数量シェアで8～9割を占めている。日本でのシェアはまだ7割程度だが、厚生労働省は2020年9月までに8割以上に伸ばす使用促進策に取り組んでいる。
低価格で提供できる秘密は、まず開発費用の安さだ。新薬開発には一般的に数百億円から1000億円以上かかるが、ジェネリック医薬品は先発薬のコピー商品なので、1億円程度の開発費用で済むとされる。さらに、特許が切れて開発が容易なため、大手の先発薬製薬メーカー以外の、名前も聞いたことがないような中小企業が多数参入し、価格競争による値下げ圧力がかかる（多数の類似薬がゾロゾロ出てくるので、ゾロ薬などとも呼ばれる）。
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