英国のオックスフォード大学

　前回出稿したロンドンブーツ1号2号、田村淳大学院「入院」の議論に、予想を超えてポジティブなご意見を多くいただき、感謝しています。

　慶應義塾関係者も目を通してくださり、ご意見もいただきました。改めてお礼を申し上げます。

　具体的なケースに即してお話しましたが、この問題は決して慶應義塾に限ったことなどではありません。

　日本の多くの高等教育機関、例えば私が所属する東京大学などにも当てはまる共通の根が様々に存在しており、前稿ではそのほとんどを略さざるを得ませんでした。

　そこで、より教育の本質に遡り、島国日本が抱える高等教育の本質的な病と、その克服に向けてのレシピという観点から、考えてみたいと思います。

少子高齢化で崩壊しつつある高等教育

　今まで、様々な場所で言及してきたことですが、議論の出発点ですので、改めて「学習指導要領（http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/1384661.htm）」から話を始めたいと思います。

　日本の初等教育、中等教育は「学習指導要領」によって教育課程の基準が定められています。

　具体的に初等教育とは、小学校の6年間を指す言葉で、また、中等教育は2つに分けられ、前期中等教育とは中学3年間、後期中等教育とは高校3年間を指します。

　近年は中高一貫の6年制教育を「中等教育学校」が増えてもきています。こう考えると分かりやすいですね。

初等教育　＝　小学校　6年
中等教育　＝　中等学校　6年

　これに対して「高等教育」とはざっくり言って「短期大学」「高等専門学校」「大学」そして「大学院」で実施されるものと考えてよい。