日本のスポーツ文化振興のカギは？
5枚の画像を見る

　2020年の東京オリンピック・パラリンピックが近づきつつある中、それと歩調をそろえる形でスポーツ文化の振興が叫ばれている。

　スポーツ庁は第2期スポーツ基本計画でスポーツ参画人口やスポーツ市場の拡大をうたっている。目標値として、前者は週1回以上スポーツに取り組む人の割合を65％に、後者の市場規模は15兆円まで拡大すると設定した。

　しかし、現状として我々はスポーツにどれだけ取り組めているだろうか。たとえば、スポーツに取り組んでいる時間は、1日あたりどのくらいだろうか。データを見ながら振り返ってみたい。

働き方の変化がスポーツ振興のカギに

　総務省「平成28年社会生活基本調査」によると、日本人がスポーツに使う時間は、1日あたり平均14分。もちろん、スポーツに日常的に取り組んでいる人とそうでない人での差は大きく、あくまで平均としての値だが、比べてみてどう感じるだろうか。

　また、世代別に見てみよう。厚生労働省「平成29年 国民栄養・健康調査」では、「運動習慣（週2回以上）のある者」の割合は、男性では30代、女性では20代が最も低い。

　その理由はさまざまだろうが、容易に想像できるのは時間的な余裕のなさだろう。実際に、スポーツ庁の「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（平成29年度）では、1年前と比べて運動・スポーツの実施頻度が減った、または増やせない人に理由を聞いたところ、「仕事や家事が忙しいから」を挙げた人が39.9%（複数回答可）で最も高かった。

　しかし、仕事の忙しさを巡る状況も変化しつつある。総実労働時間は、全国・東京とも2012年から緩やかに減少しているのだ（「東京都スポーツ推進総合計画」）。さらに、昨今の働き方改革の影響もあり、今後はより自由に使える時間が増えていくだろう。

　先の「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の裏返しになるが、運動・スポーツの実施が増加した理由としては、「仕事が忙しくなくなったから」を挙げた者の割合が23.8％（複数回答可）で最も高い。スポーツの実施状況と時間の余裕とは、深い関係がありそうだ。