アイパッドとの差異化を強調するライバル各社
しかしライバルメーカーはどのようにアイパッドに挑もうとしているのだろうか。
ニューヨーク・タイムズは、アイパッドに欠けている機能や価格競争力に注目して各社が製品開発を行っていると報じている。例えば、東芝の端末はステレオスピーカー、画面コントラストの自動調整機能、前面と背面にカメラを搭載している。
韓国のエンスパートは、本体価格350ドル、携帯電話会社との通信サービス契約をした場合は100ドルと低価格の端末を投入する計画だ。
エンスパートによると、消費者が馴染みのあるブランドを割高で購入しているという現状では、同社のような知名度の低いメーカーに商機があるという。
ただし、機能を抑えた低価格な製品は苦戦を強いられそうだとニューヨーク・タイムズは伝えている。アップルがタブレット端末を定義してしまったことで、消費者は各社の製品にアイパッドのような機能を期待するようになっている。
単純に簡素な端末を作っただけでは消費者には受け入れられないという。
成否のカギはソフトウエア
そしてタブレットの市場構図は、スマートフォンに似た形で展開していくと記事は予測している。つまり、独自のOSを開発する企業はアップル、RIM、マイクロソフトといった少数派にすぎず、多くは米グーグルのモバイルOS「アンドロイド(Android)」を採用することになる。
そうした企業の中でも、通信事業者との協力関係が構築されている携帯電話メーカーが成功を収めるだろうと予測している。
ただ、ハードウエアの機能と同じくらいに重要なのはソフトウエアだとも記事は指摘している。消費者は端末にダウンロードして様々な機能やサービスを追加できるアプリに魅力を感じている。
勝負の鍵を握るのはハードウエアではなく、そうしたアプリを取り巻く環境。外部のアプリ開発者をいかに自社端末に取り込むか、それが端末の成否を左右すると指摘している。
