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米グーグルのモバイル用基本ソフト（OS）「アンドロイド（Android）」向けアプリの数が10万本の大台に達した。
「アイフォーン（iPhone）」などの米アップルのモバイル向けアプリの登録数は現在30万本となっており、まだ大きな開きがあるものの、開発者の間でアンドロイドの人気が高まっていることが示された。
開発担当のアンディー・ルビン氏によると、アンドロイド向けアプリの外部開発者は現在27万人いるという。
開発に自由度高いアンドロイド
ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）やゲーム、ビジネス、ニュース、電子書籍や雑誌など、モバイル端末にダウンロードして様々なサービスや機能を追加できるアプリは、端末普及の起爆剤とも言われており、各メーカーが力を入れている分野。
米ニューヨーク・タイムズによると、アンドロイド向けアプリが増えている背景には、同OSがアップルのモバイルOS「iOS」に比べて自由度が高く、グーグルが運営しているアプリ配信サービス「アンドロイド・マーケット」もアップルのサービス「アップストア」に比べて審査が緩いことにある。
例えばアップルが禁止している携帯電話の基本データへのアクセスなどがアンドロイドでは許されており、アプリの開発がしやすいといったメリットがある。
またアップルのアップストアには厳しい審査が設けられていることで有名で、数カ月にもわたって開発に力を注いだアプリが審査に通らず水の泡になることもよくある。
