先週の週間ベースでの原油価格の値下がり率は9.6％となり、2014年12月以来の大幅下落となった。

　国際エネルギー機関（IEA）は3月13日に月報を発表した。月報の中の「米国の原油在庫が過去最高水準となり、近く貯蔵タンクが不足する恐れがある。足下の原油価格の安定はうわべだけのものであり、原油価格底打ちのためにはさらなる生産調整が必要だ」との指摘が材料視されて、16日の時間外取引ではWTI先物価格は2009年3月以来6年ぶりの安値に下落した（1バレル当たり43.57ドル）。

　シェール企業各社は生産効率の悪い産地でリグ（掘削機）の稼動を減らす一方、効率の良い産地では生産量を増やしている。そのため「生産量が減らない」との見方が根強い。

　昨年急落した原油価格が最近まで安定していたのは、要因の1つとして「石油精製会社による原油の安値買い」があったからだ。しかし、その効果も薄れつつある。世界全体で石油の精製処理量が急増したため、石油製品の分野でも供給過剰のリスクが生じつつあるからだ。

　IEAによれば、原油価格の急落にもかかわらず、消費国の燃料需要は依然として増加していない状況にある（中国の2月の原油輸入は国家石油備蓄が一段落したためか、3カ月ぶりの低水準だった）。このような状況下で石油精製会社が今後原油の購入を削減すれば、原油価格の下押し圧力になることは間違いない。

価格の急変動に備える投資家たち

　相場の先行き不透明感が強いため、「原油価格はどこまで下がるのか」という投資家らの悩みは深くなるばかりである。

　「原油市場でオプション取引が拡大している」──。3月14日付け「日本経済新聞」は、原油市場の需給の弛みは改善しておらず、先安観が根強いことから、売る権利である「プットオプション」が目立って増加していることを伝えている。