ニッケイ新聞　2014年2月6日

　ブラジルの学習塾のパイオニア「ブラジル公文」の学習者数が直近5年間で6万人増え、昨年5月に過去最高の16万人を突破した。1977年に教室展開を始めて37年目。ここ数年で飛躍的に成長してきた要因は、「企業努力」と「教育への関心の高まり」と現地社長の喜多川直也氏（51、大阪）は語る。

喜多川直也社長
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　特に「指導者の力量を上げる」地道な努力が功を奏し、2012年にはグローボ出版の雑誌「Pequenas Empresas ＆ Grandes Negocios」で「ミクロフランキア賞」も受賞。当地にしっかり根を張る日本発・公文の魅力と今後を聞いた。

　「どんどん教室を開いて宣伝すれば、生徒は増える。でも長い目で見たら、質を強化しないと生徒は減ると思った」と喜多川社長。

　教材も指導法も世界共通だが、「公文独自の指導法をより深く学べた指導者が、子どもをより伸ばすことができる」との基本に立ち返り、普及や教室設備の質向上と共に、研修を通じ、教室を指導する社員と指導者の力量を高めるという地道な方策を採った。

　それが着実に学習効果を上げ、公文入会最多の動機である“口コミ”が増えるという好循環を生んだ。一昨年までの3年間の年間増加率は10％以上。「リーマン･ショックで世界的に生徒数が伸び悩んだ時も、ブラジルでは7％の成長があった」ほどの勢いだ。学習者数は日本、アメリカに続き3番目、教室数は約1500。

　元々は日系の学習者が多かったが、今はほとんどが非日系。その中心はA層（平均所得の目安は月額約50万円）、B層（同16万円）だが、「C層（同6万円）も関心を持ち始めている」という。

　また、自分のペースで学習でき、早ければ4～5年で最終教材（高校卒業レベル）まで到達できるため、「家庭によっては、早めに入会させた方が学校で有利だと気づきはじめている」。一番多い年齢層は11歳前後だが、こうした状況を受け低年齢化傾向にあるという。

　科目は生徒数が多い順に数学、ポ語、英語、日語。授業料は1科目につき週2回で月会費が130レアル台～200レ以上（地域・教室による）と、家庭教師を雇うよりはるかに低価格だ。